子どもを通わせている教室の先生と、どうしても合わない。
そう感じた保護者が教室の窓口に相談したのに、話がなかなか前に進まない。ONFAN.編集部には、そうした声がたびたび届きます。Yahoo!知恵袋のような場にも、教室でのトラブルをどう受け止めればいいのか、先生に言われた言葉が忘れられない、といった相談が並んでいます。
窓口の担当者が冷たいわけでも、話を聞いていないわけでもありません。私たちが取材を重ねるうちに見えてきたのは、相談を受けた楽器店の側に、先生を替えるという判断そのものができない事情があったという事実です。それは、ヤマハ音楽教室という仕組みの成り立ちに関わっています。
ヤマハ音楽教室の先生と契約しているのは、教室ではない
街のヤマハ音楽教室に通っているとき、月謝を払う相手と、先生が契約している相手は、同じではありません。
全国のヤマハ音楽教室を実際に運営しているのは、ヤマハグループの楽器販売子会社と、各地の特約楽器店です。看板は同じでも、運営しているのはその地域の楽器店ということになります。
では、教えている先生は誰と契約しているのか。
一般財団法人ヤマハ音楽振興会という団体です。
保護者にはほとんど知られていない名前だと思います。設立は1966年で、この団体ができてから60年になります。
ヤマハ音楽振興会がしているのは、教室の運営ではありません。ヤマハ音楽教育システムという教材と指導法をつくること、ヤマハグレードという音楽能力の検定を実施すること、そして講師と契約を結ぶことです。同会の事業報告書によれば、国内では2,100会場、9,200名の講師、284,000名の生徒がこの仕組みの中にいます（2025年6月時点）。
つまり、こういう並びになります。
- 月謝を受け取り、教室を運営しているのは、地域の特約楽器店
- 先生と契約しているのは、ヤマハ音楽振興会
- 先生と楽器店のあいだには、契約がない
最後の一行は、私たちの推測ではありません。ヤマハ音楽講師ユニオンが公式に発信している内容です。
私たち講師はヤマハと業務委託契約を結ぶ個人事業主で、特約店とは契約関係にありません。契約関係にない特約店からはレッスン以外の様々な業務（講師会議や発表会など）が課され、報酬についての契約ももちろんないため、不十分な報酬額・無報酬のケースがあります （ヤマハ音楽講師ユニオン 公式X／2021年10月2日）
先生は雇われている社員ではなく、個人事業主です。ヤマハ音楽振興会の講師募集ページにも、報酬は担当するコースと生徒数、取得したグレードやライセンスにもとづいて計算されると明記されています。
保護者から見れば、教室も先生もひとつの「ヤマハ」です。実際には、契約している相手と現場を見ている相手が別々に存在しているのが、この習い事の土台です。
楽器店が先生を替えられない理由はヤマハ音楽振興会との関係にある
ここまでを踏まえると、冒頭の相談が前に進まない理由が見えてきます。
保護者からの苦情を受け取るのは楽器店です。教室の運営者であり、月謝を受け取っている側なので、当然そうなります。ところが楽器店は、その先生と契約していません。契約していない相手に対して、契約を終わらせる判断はできません。
では、契約しているヤマハ音楽振興会が動くのか。ここで、教室を運営してきた側から編集部に寄せられた声を紹介します。以下は寄せられた証言であり、私たちが独自に事実関係を確認できたものではありません。
ある教室では、幼児科を担当した先生の指導に不安があり、担当していた生徒が2年以内に全員退会したといいます。教室側がヤマハ音楽振興会に対応を求めたところ、研修という名目で担当者がレッスンを見学することになりました。ただしその見学は日程を事前に本人へ伝えたうえで行われ、当日は本人が普段以上に張り切り、結果は問題なしという扱いで終わったという話でした。
同じ教室運営者からは、こうした声も届いています。先生の社会性の面で不安があり相談したところ、担当者が楽器店を訪れて面談はしたものの、そこから先の具体的な対応は示されないまま終わった。
ここで気をつけたいのは、誰かが規則を破っているわけではないということです。
楽器店には契約を終わらせる権限がありません。まったく手がないわけではなく、その先生の受け入れを断るという選択肢は理屈のうえでは残っています。それでも、実際にはそこまで踏み込みにくい。
ここで効いてくるのは、力関係よりも声の届き方です。
保護者からのクレームを直接受け取るのは楽器店です。どの先生にどんな声が集まっているのか、レッスンがどんな様子なのかを、日々の窓口業務のなかで肌で知っています。その一方、契約している相手であるヤマハ音楽振興会には、保護者の声が直接は届きません。
同じ先生について、片方は「早く手を打たないと生徒がいなくなる」と感じ、もう片方は「そこまでの話だろうか」と受け止める。温度差が生まれます。
しかもクレームへの対応そのものは、教室を運営する楽器店の仕事です。契約している側は、対応を求められても「まずはそちらで話をしてみてほしい」と返すことができてしまいます。誰かに悪意があるという話ではなく、そう言える立場が最初から用意されている、ということです。
判断を下せる側に切実さが届かず、切実さを感じている側に判断が下せない。この行き違いが、保護者から見ると「相談したのに何も変わらない」という形で表れます。
さらに、こんな話も届いています。楽器店としては、先生に楽器の販売や生徒募集への協力をしてほしい。ただ先生は楽器店と契約していないので、協力する義務がありません。協力的でない先生に対して楽器店ができるのは、新しい生徒を割り当てないという調整くらいです。先生の側は理由を知らされないまま、なぜ自分だけ生徒が少ないのかと不信感を強めていく。
報酬が担当する生徒数で決まる以上、生徒の割り当ては事実上の評価として働きます。契約書のどこにも基準が書かれていない評価が、静かに動いているということになります。
ヤマハ音楽振興会が公開する講師研修は、すべて音楽指導の内容
ここまでは権限の話でした。もう少し手前に、別の話があります。
ヤマハ音楽振興会が公開している「講師活動サポート」のページには、講師が受ける研修の一覧が掲載されています。内容は次のとおりです。
契約前
- 基礎指導法の理解
- 教材研究、指導法伝達、指導案制作、指導実習
- 運営面の理解
- Web講習（映像視聴）
契約後
- ポピュラー奏法講習
- 新講師フォロー講習、アドバイザー講師制度
- グループレッスン指導法、個人差対応指導法
- 途中入会対応、児童期指導法
私たちが講師募集のQ&Aページ、講師活動サポートのページ、システム講師募集のページを確認した範囲では、公開されている研修は、すべて音楽の指導とレッスン運営に関するものでした。保護者への接し方、言葉づかい、社会人としてのふるまいにあたる項目は見当たりません。
これらは応募者に向けた募集資料なので、載っていないからといって存在しないと決めつけることはできません。それでも、外から見える育成の設計が音楽一色であることは事実です。
ヤマハの先生は、音楽の実力とグレードで選ばれ、音楽の指導法で育てられます。人を選ぶ物差しも、人を育てる物差しも、音楽です。そうであるなら、音楽以外の部分で問題が起きたとき、誰がどの基準で判断するのかという問いが残ります。
先ほどの見学の話も、面談だけで終わった話も、担当者の熱意の問題として片づけられない部分があります。音楽以外を測る物差しを、この仕組みが最初から持っていないとすれば、判断が出せないのはむしろ自然な結果とも言えます。
生徒150人から550万人へ、ヤマハ音楽振興会が残したもの
ここまで書いてきたことは、ヤマハ音楽振興会という団体を否定するためのものではありません。
1954年に銀座の地下で始まった実験教室の生徒は150人でした。それが10年目に20万人になり、これまでに550万人以上がこの教室を巣立ち、40を超える国と地域に広がっています。日本が「楽器を弾ける人がふつうにいる国」になった背景に、この団体の仕事があったことは間違いありません。2014年には「戦後日本のイノベーション100選」にも選ばれています。
ヤマハポピュラーソングコンテストからは、中島みゆき、八神純子、渡辺真知子、チャゲ&飛鳥といった顔ぶれが世に出ました。その中島みゆき氏は、今はヤマハ音楽振興会の理事を務めています。
これだけのものを残した団体が、目の前の一人の先生と一人の子どもの問題では動けない。私たちが引っかかっているのは、その落差です。
ヤマハ音楽振興会と楽器店と先生。この三者が別々の契約でつながっている形は、全国どこでも同じ教材で学べるという大きな長所を生みました。同時に、現場で何かが起きたときに誰も決められないという弱点も抱えています。国内の子どもの生徒数は2021年度の221,000名から182,000名へと減り、会場も2,500から2,100に減りました。
教室に不満を感じた保護者が、窓口で話が進まないと感じたとき、それは担当者の怠慢ではないかもしれません。相談を受けた人にも、判断できる立場がなかったのかもしれません。
それを知ったうえで、どこに話を持っていくかを選べること。私たちは、その情報が保護者の側にあるべきだと考えています。誰も規則を破っていないまま子どもが教室を去っていくのだとしたら、変えるべきなのは人ではなく、この仕組みのほうです。
設立から60年という節目に、私たちはそう考えています。
